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環境パフォーマンスデータ

製品の規格対応状況

2016年の主な環境配慮製品の規格適合状況
  グリーン
購入法
エコマーク 国際エネルギー
スタープログラム
複写機/複合機 35/35
(100%)
35/35
(100%)
35/35
(100%)
レーザープリンター 8/8
(100%)
8/8
(100%)
8/8
(100%)
インクジェットプリンター 4/4
(100%)
4/4
(100%)
4/4
(100%)
大判インクジェットプリンター 5/5
(100%)
5/5
(100%)
5/5
(100%)
  • 数値は国内での規格適合機種数/発売機種数、( )内は規格適合率。
2016年の消耗品の規格適合状況
  グリーン購入法 エコマーク
トナーカートリッジ 14/14
(100%)
14/14
(100%)
インクカートリッジ ̶ ̶
  • 数値は国内での規格適合機種数/発売機種数、( )内は規格適合率。

CO2関連データ

スコープ別の総温室効果ガス排出量

(t-CO2

  2012 2013 2014 2015 2016
スコープ1 145,340 168,465 176,894 169,974 164,769
スコープ2 902,942 1,077,894 1,059,561 994,783 953,952

エネルギー関連データ

2016年地域別エネルギー使用実績

(TJ)

  電気 ガス その他
(蒸気・地域冷暖房)
日本地域 4,320 1,480 287 32
アメリカ地域 431 164 7 0
ヨーロッパ地域 341 195 455 48
アジア・オセアニア地域(除く日本地域) 1,976 95 34 115
合計 7,068 1,933 782 195
  • 電気には再生可能エネルギーによる発電分を含む。
2016年地域別再生可能エネルギー使用実績

(MWh)

  再生可能エネルギー
日本地域 124
アメリカ地域 9,209
ヨーロッパ地域 73,544
アジア・オセアニア地域(除く日本地域) 495
合計 83,372

廃棄物関連データ

2016年廃棄物種類別再資源化量

(t)

廃棄物種類 再資源化処理内容 再資源化量
段ボール、OA用紙、トイレットペーパー、紙製品原料、建築用ボード、路盤材 他 21,903
廃プラ プラスチック製品などの原料、路盤材、セメント原料、燃料、高炉還元剤、土壌改良剤 他 18,361
金属屑 金属原料、路盤材 他 23,944
廃油、廃酸、廃アルカリ セメント原料、燃料、路盤材、油・薬品・溶剤へ再生 他 10,064
汚泥 セメント原料、建築資材、骨材、金属原料、有機肥料、堆肥 他 4,037
木屑 建築用ボード類、緑化基盤材、パルプ原料、燃料、肥料 他 4,752
硝子屑・陶磁器屑 ガラス原料、路盤材、セメント、金属材料 他 515
その他 助燃材、路盤材、土壌改良材、製鉄原料、金属材料 他 8,747
合計   92,323
事業系一般廃棄物埋立量

(t)

  2012 2013 2014 2015 2016
事業系一般廃棄物埋立量 3,073 2,811 2,382 2,188 2,343

大気排出

SOx・NOx排出量

(t)

  2012 2013 2014 2015 2016
SOx 0.8 0.7 0.7 0.7 0.6
NOx 66.4 69.0 67.8 65.6 62.1

水資源関連データ

総排水量

(千㎥)

  2012 2013 2014 2015 2016
国内 3,999 3,488 4,084 4,122 4,108
海外 3,067 3,010 3,751 3,744 3,433
合計 7,066 6,498 7,835 7,866 7,540
2016年排水先別排水量

(千㎥)

  河川 下水道
国内 1,021 3,086 4,108
海外 1,175 2,257 3,433
合計 2,197 5,344 7,540
2016年水質関連データ

(t)

  2016
SS 152
BOD 174
2016年取水源別の水使用量

(千㎥)

  上水道 工業用水 地下水
国内 1,554 2,329 1,326 5,209
海外 3,120 811 269 4,201
合計 4,674 3,141 1,595 9,410
2016年リサイクル水量・リサイクル率
  リサイクル水量(千m3) リサイクル率(%)
国内 1,633 31.4
海外 71 1.7
合計 1,704 18.1

化学物質関連データ

主な廃絶物質一覧
廃絶物質名 廃絶時期
オゾン層破壊物質 CFC(クロロフルオロカーボン)15物質 1992年12月
1,1,1-トリクロロエタン 1993年10月
HCFC(ハイドロクロロフルオロカーボン)34物質 1995年10月
温室効果ガス※1 PFC(パーフルオロカーボン) 1999年12月
HFC(ハイドロフルオロカーボン) 1999年12月
土壌汚染物質 トリクロロエチレン 1996年12月
テトラクロロエチレン 1996年12月
ジクロロメタン(洗浄用途) 1997年12月
ジクロロメタン(薄膜塗工用途)※2 2003年10月
  • ※1 半導体用途は除く。
  • ※2 国内は2001年12月廃絶完了。
2016年の化学物質取扱量

(t)

  取扱量
国内 11,993
海外 1,238
合計 13,231
2016年のVOC排出量

(t)

  VOC排出量
国内 100
海外 229
合計 329
2016年PRTR物質管理実績

(kg)

法令
番号
物質名 排出量 移動量
大気 公共用水域 下水道 廃棄物 再資源化物
7 アクリル酸ノルマル-ブチル 1 0 0 1,459
20 2-アミノエタノール 71 0 2 0 14,111
31 アンチモン及びその化合物 61 0 0 0 532
53 エチルベンゼン 329 0 0 43 22,779
71 塩化第二鉄 0 0 0 0 124,411
80 キシレン 2,171 0 0 331 154,796
125 クロロベンゼン 2,212 0 0 2 67,625
128 クロロメタン 13 0 0 0 0
150 1,4-ジオキサン 549 0 0 1 808
202 ジビニルベンゼン 0 0 0 0 4
232 N,N-ジメチルホルムアミド 384 0 0 0 487
240 スチレン 231 0 0 0 33,741
259 テトラエチルチウラムジスルフィド 0 0 0 0 4
296 1,2,4-トリメチルベンゼン 8,333 0 0 0 11,300
298 トリレンジイソシアネート 0 0 0 0 382
299 トルイジン 4 0 0 0 0
300 トルエン 14,421 0 0 132 55,413
306 二アクリル酸ヘキサメチレン 0 0 0 0 85
308 ニッケル 0 0 0 1 929
309 ニッケル化合物 0 0 0 15 3,834
343 ピロカテコール 10 0 0 0 3,566
349 フェノール 12 0 0 0 165
374 ふっ化水素及びその水溶性塩 3 26 1,301 1 743
395 ペルオキソ二硫酸の水溶性塩 0 0 44 0 5,433
408 ポリ(オキシエチレン)=オクチルフェニルエーテル 0 0 0 0 1,931
412 マンガン及びその化合物 0 0 0 14 461
438 メチルナフタレン 165 0 0 0 936
448 メチレンビス(4,1-フェニレン)=ジイソシアネート 0 0 0 0 1,561
  • データ集内の数値は四捨五入のため、個別の数値と合計が一致しない場合があります。

環境報告対象事業所

名称 所在地
キヤノン株式会社(14事業所)
下丸子本社 東京都
矢向事業所 神奈川県
川崎事業所 神奈川県
玉川事業所 神奈川県
小杉事業所 神奈川県
平塚事業所 神奈川県
綾瀬事業所 神奈川県
富士裾野リサーチパーク 静岡県
宇都宮工場 栃木県
取手事業所 茨城県
阿見事業所 茨城県
宇都宮光学機器事業所 栃木県
光学技術研究所 栃木県
つくばパーツセンター 茨城県
国内販売関係会社
キヤノンマーケティングジャパン(株) 東京都
国内販売関係会社
キヤノン電子(株) 埼玉県
キヤノンファインテック(株) 埼玉県
ニスカ(株) 山梨県
トップ事務機(株) 滋賀県
キヤノンプレシジョン(株) 青森県
キヤノン化成(株) 茨城県
大分キヤノン(株) 大分県
キヤノンオプトロン(株) 茨城県
キヤノン・コンポーネンツ(株) 埼玉県
長浜キヤノン(株) 滋賀県
大分キヤノンマテリアル(株) 大分県
キヤノンセミコンダクターエクィップメント(株) 茨城県
キヤノンエコロジーインダストリー(株) 茨城県
上野キヤノンマテリアル(株) 三重県
福島キヤノン(株) 福島県
キヤノンモールド(株) 茨城県
日田キヤノンマテリアル(株) 大分県
キヤノンアネルバ(株) 神奈川県
キヤノンマシナリー(株) 滋賀県
キヤノントッキ(株) 新潟県
長崎キヤノン(株) 長崎県
海外生産関係会社(21社)
Canon Virginia, Inc. 米国
Canon Giessen GmbH ドイツ
Canon Bretagne S.A.S. フランス
台湾キヤノン股 有限公司 台湾
Canon Opto (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Hi-Tech (Thailand) Ltd. タイ
キヤノン大連事務機有限公司 中国
キヤノン珠海有限公司 中国
Canon Vietnam Co., Ltd. ベトナム
キヤノン(中山)事務機有限公司 中国
キヤノン(蘇州)有限公司 中国
キヤノンファインテックニスカ(深圳)有限公司 中国
Canon Machinery (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Prachinburi (Thailand) Ltd. タイ
Canon Business Machines (Philippines), Inc. フィリピン
Océ Technologies B.V. オランダ
Océ Printing Systems G.m.b.H. & Co. KG ドイツ
Océ Display Graphics Systems Inc. カナダ
Axis Communications AB スウェーデン
Canon Electronics Vietnam Co., Ltd. ベトナム
海外統括販売会社
Canon U.S.A., Inc. 米国
Canon Europe Ltd. イギリス
Canon Europa N.V. オランダ
キヤノン(中国)有限公司 中国
Canon Australia Pty. Ltd. オーストラリア
その他の報告対象会社(81社)
国内(20社)
海外(61社)
  • ISO統合認証129社と統合認証外の1社を含め上記がGHG第三者検証の対象範囲です。