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物流における取り組み

物流におけるCO2削減

キヤノンは物流時のCO2排出量の削減に向けて、より環境負荷の低い輸送手段を活用するモーダルシフト、製品・梱包の小型化による輸送時の積載効率向上、生産拠点からの直送や輸送ルートの変更、物流倉庫の集約などによる輸送距離の短縮に取り組んできました。
これらの取り組みに加え、さらなる輸送効率化のために、従来片荷で輸送されていた海上コンテナを往復で利用する「コンテナラウンドユース」を積極的に行っています。キヤノングループ内でのコンテナの往復利用のほか、他の事業者が輸入したコンテナをキヤノンが輸出に利用する他社との協業によるコンテナラウンドユースなど、船会社やコンテナ輸送業者とも連携して地域に応じてその取り組みを拡大し、日本ではコンテナ本数約2,200本の削減の効果がありました。
こうした取り組みは、海外拠点でも導入を進めており、中国・ベトナム・タイ・フィリピン・マレーシアなどにも拡大しました。

コンテナラウンドユースの概要

コンテナラウンドユースの概要

また、キヤノングループ内の連携の強化も積極的に行っています。
化成品などの生産を行っている大分キヤノンマテリアルとカメラなどの生産を行っている大分キヤノンは、従来、それぞれが取引先との部品などの輸送を行っていましたが、両社でトラック便を共同運行することにより、輸送効率を向上させる取り組みを進めています。例えば、大分キヤノンマテリアルが手配したトラック便に大分キヤノンの取引先から運ぶ部品を相積することにより、トラック便の運行本数を削減し、130t-CO2/年のCO2排出を抑制しました。
2016年の物流におけるCO2排出量は、292千t-CO2となり、対前年から21千t-CO2の削減となりました。

物流におけるCO2排出量の推移

物流におけるCO2排出量の推移

  • サプライヤーが費用負担している調達品物流は含んでいません。