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キヤノンのアプローチとSDGsとの関連性

キヤノンでは、4つの重点的な取り組みは、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」に次のように対応していると考えています。

キヤノンの重点取り組み領域 キヤノンの重点取り組み領域 対応するSDGs 対応するSDGs

キヤノンの環境活動とSDGsとの関連性

気候変動対策、持続可能なエネルギーの
利用に向けた貢献

SDGsゴール13では、気候変動の対策に向けて各国が対策を講じることが挙げられました。また、パリ協定の発効によって、2020年以降の地球温暖化対策の国際枠組みが設定され、協定に批准したすべての国・地域が自身の温室効果ガス(GHG)削減目標や計画を表明し、実施・レビューする(Pledge & Review)仕組みが動き出しています。また、低炭素化と深く関連するのは、SDGsゴール7のエネルギー効率改善です。化石エネルギーの使用は、温室効果ガスの排出につながることに加え、エネルギーそのものが有限な資源であることを認識し、効率的な利用を進めなければなりません。
キヤノンでは、低炭素社会の実現に貢献するため、製品のライフサイクルすべての段階におけるCO2排出効率の改善を推進してきました。そのために、ライフサイクル各ステージにおけるエネルギー効率を向上させるとともに、地域ごとの再生可能エネルギーの普及状況などを鑑みて、再生可能エネルギーの活用にも取り組んでいます。
キヤノンがこれまで進めてきた、製品1台当たりのライフサイクルCO2削減、エネルギー効率改善の取り組みは、SDGsがめざす方向性に合った活動として、引き続き改善をめざしていきます。

持続可能な消費と生産に向けた
資源循環型社会実現への貢献

SDGsゴール12では、「持続可能な方法による生産、消費」をめざし、3Rによる資源の循環利用、廃棄物の削減を推進することとしています。また、ゴール6では、人類の生活になくてはならない「水資源を持続可能な形で利用すること」も挙げられています。
キヤノンは、製品の小型・軽量化、製品のリユース・リサイクル、拠点における資源消費のムダ取りなどにより、新しい資源の消費を抑制することに加え、それらの資源を循環利用することで、有限な資源の効率的使用、廃棄物削減の取り組みに力を入れてきました。
キヤノンが進める省資源および資源循環の取り組みは、SDGsに通じるものであることを改めて認識し、これからもその取り組みを推進していきます。

有害物質廃除と汚染防止

SDGsゴール12では、「ライフサイクルのあらゆる段階で化学物質や廃棄物を適切に管理すること」が挙げられています。国際的に合意された枠組みに基づき、各国・地域ではさまざまな規制ができ、その基準を守るための努力がなされています。また、ゴール6では、「汚染のない水域を保全すること」が、水資源の持続可能な利用のための重要な要素として挙げられています。
キヤノンでは、「製品に含有される化学物質」および「生産工程で使用する化学物質」を適切に管理するための仕組みを構築し、運用しています。「製品に含有される化学物質」については、グリーン調達の仕組みにより、サプライヤーの協力のもと、有害物質が混入しないよう、厳格な管理を行っています。
また、生産工程で使用する化学物質は、各国・地域の規制などを踏まえ、使用禁止物質、排出削減物質、規制対象物質を定めて管理するとともに、各地域で適用される基準値を把握し、大気・水域・土壌などへの排出基準遵守の徹底を行っています。
さらに、サプライチェーンにおける化学物質の適正管理のための国際的な仕組みづくりにも積極的に貢献しています。
キヤノンの化学物質管理および汚染防止の取り組みは、SDGsと深く関連するものであると考えており、引き続き、徹底した管理を行っていきます。

自然共生型社会実現への貢献

気候変動や過度な開発により、貴重な森林資源や生物多様性およびさまざまな生息域が失われつつあり、「生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)」で採択された「愛知目標」の達成に向けた取り組みが世界中で進められています。SDGsでは、特にゴール15において「陸域生態系の保全・保護」が示され、「森林や生物の生態系を守ること」の重要性が改めて認識されました。
キヤノンでは、生物多様性や生態系の保護・保全の重要性を認識し、キヤノン「生物多様性方針」に基づき、世界各地で活動を展開しています。
特に、餌となる植物、虫、小動物、それらを育む土や水など、地域の生態系ピラミッドの上位に位置する「鳥」をシンボルとして、その「生命の循環」を考える「キヤノンバードブランチプロジェクト」を推進しています。
また、貴重な森林資源が違法伐採などにより過度に失われることがないように、「木材製品調達における基本方針」のもと、持続可能な開発に基づき生産された木材製品の調達を行っています。