1993年制定 2007年改訂
キヤノンは、地球のサステナビリティを考える時、とくに地球温暖化や資源枯渇などの環境問題に与える影響を重視し、環境保証活動に注力しています。 その基盤となるのが、1993年に制定した「キヤノングループ環境憲章」です。
憲章では、環境保証活動と経済活動の2つのベクトルを一致させていく「資源生産性の最大化」をテーマに、 製品のライフサイクル全体を視野に入れ、グループ全体で環境保証活動を推進していくことを明記しています。
世界の繁栄と人類の幸福のために貢献すること
そのために企業の成長と発展を果たすこと
世界の繁栄と人類の幸福のため、資源生産性の最大化を追求し、持続的発展が可能な社会の構築に貢献する。
すべての企業活動、製品、およびサービスにおいて、環境と経済の一致を目指し(EQCD 思想)、資源生産性の革新的な改善により、“環境負荷の少ない製品”を提供するとともに、 人の健康と安全および自然環境を脅かす、反社会的行為を排除する。
E:Environment(環境保証) | 環境保証ができなければ作る資格がない |
Q:Quality(品質) | 品質が良くなければ売る資格がない |
C:Cost(コスト) | コスト、納期が達成できなければ競争する資格がない |
D:Delivery(納期) |
2007年3月23日
キヤノン株式会社 代表取締役会長兼社長 CEO