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地球温暖化の防止に向けて

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製品ライフサイクル全体でCO2排出量の削減を目指しています。

近年、気候変動が原因とみられる異常気象によって、自然災害が世界中で増加しています。なかでも、台風やハリケーン、集中豪雨、干ばつ、熱波などは、人々の生活に甚大な被害を及ぼします。キヤノンは、こうした気候変動の主な原因とみられるCO2の排出削減に向け、製品の省エネルギー化をはじめ、オフィスや工場での省エネ、物流の効率化など、製品のライフサイクル(一生)全体で取り組んでいます。

省エネルギーに配慮した製品設計

製品を設計する際に省エネルギー技術を採用することで、お客さまの使用に伴って発生するCO2の削減に貢献しています。

キヤノンは、お客さまが製品を使用することで発生するCO2を減らすために、省エネルギーな製品の設計を心掛けています。
例えば、オフィス向けの複合機やレーザープリンターなどの製品には、独自の省エネルギー技術を採用しています。なかでも、オンデマンド定着技術やIH(Induction Heating)定着技術は、製品稼働時の消費電力削減に貢献しています。さらに、より低い温度で定着できる低融点トナーを新製品に搭載するなど、省エネルギー製品の拡大に向けた技術革新を続けています。

オフィス機器の省エネルギー量とCO2削減貢献量(累計)

オフィス向け複合機やレーザープリンターをはじめとしたオフィス機器の省エネルギー技術は、2008年から2021年までの累計で6万522GWhの省エネルギー効果を生み出しました。これにより、2万8,200千t-CO2の削減効果が期待されます。

オフィス向け製品の省エネルギーとCO2削減効果

※ 対象製品:電子写真方式のオフィス向け複合機とレーザープリンター(プロダクションプリンターは除外)
※ 2007年に販売した製品の平均エネルギー(電力)消費量を基準とした省エネルギー効果
※ 各年に販売した製品を5年間使用すると想定
※ 電力量のCO2換算は電気事業連合会および電気事業低炭素社会協議会(国内)、IEA公表値(海外)から地域別売上の加重平均値を使用して算出

Pick Up

事業拠点におけるCO2削減の取り組み

自社の工場やオフィスで徹底的な省エネルギー活動を継続しています。

キヤノンは、自社の事業拠点が稼働することによって発生するCO2の削減にも徹底的に取り組んでいます。使用する電力のきめ細かい管理や省エネルギー診断などをグループ横断で行うことで、エネルギーをより効率良く使えるようにしています。

事業拠点における温室効果ガス排出量の推移

2021年の事業拠点における温室効果ガス排出量は、エネルギーコストWGなどの事業拠点における削減活動は継続しましたが、生産活動が新型コロナウイルスの影響を大きく受けた2020年から回復したことにより、990千t-CO2となり、前年と比較し約4%の増加となりました。一方、2019年と比較すると、約5%の減少となりました。

事業拠点における温室効果ガス排出量の推移

Pick Up

再生可能エネルギーの活用

欧州を中心に、再生可能エネルギーの活用を行っています。

キヤノンは地域ごとの普及状況や経済合理性などを考慮し、特に欧州やアジアを中心に、再生可能エネルギーの活用を進めています。ヨーロッパおよびキヤノンUKの新社屋も再生可能エネルギーを活用し、BREEAMのExcellent評価を取得しています。また、販売会社のキヤノン中国では、オフィスの消費電力を100%再生可能エネルギー由来としました。Pick Upで紹介している取り組みも含めた地域に適した取り組みの推進により、2021年の再生可能エネルギーの使用量は、全世界で86,878MWhとなり、2020年と比較し、約6%増加しました。欧州では、使用エネルギーの約45%を占める電力において、約82%が再生可能エネルギー由来となっています。
キヤノンは、CO2排出量を2050年にネットゼロとしていく上での有効なエネルギー源として、再生可能エネルギーの最大限の活用を目指します。

Pick Up

物流におけるCO2削減の取り組み

CO2排出量の少ない輸送手段への切り替えや、輸送の効率化を進めています。

キヤノンは物流によって排出されるCO2の削減に向けて、より環境負荷の低い輸送モードを活用するモーダルシフト、製品・梱包の小型化による積載効率の向上、生産拠点からの直送や輸送ルートの変更、物流センターの集約などによる輸送距離の短縮に取り組んでいます。

Pick Up

大規模自然災害のリスクに備えた取り組み

異常気象などによる各地での災害リスクの低減に貢献する製品を提供しています。

気候変動による影響を可能な限り小さくするためには、CO2をはじめとする温室効果ガスを削減する「緩和策」が重要ですが、緩和を実施しても温暖化の影響が回避できない場合に備える「適応策」についても同時に対策を進める必要があります。

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そのほかの重点的な取り組み

キヤノンが重点的に取り組んでいるその他の環境活動はこちらをご覧ください。

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