開く

気候変動の防止に向けて

製品ライフサイクル全体でCO2排出量の削減を目指しています。

近年、気候変動が原因とみられる異常気象によって、自然災害が世界中で増加しています。なかでも、台風やハリケーン、集中豪雨、干ばつ、熱波などは、人々の生活に甚大な被害を及ぼします。キヤノンは、こうした気候変動の主な原因とみられるCO2の排出削減に向け、製品の省エネルギー化をはじめ、オフィスや工場での省エネ、物流の効率化など、製品のライフサイクル(一生)全体で取り組んでいます。

省エネルギーに配慮した製品設計

製品を設計する際に省エネルギー技術を採用することで、お客さまの使用に伴って発生するCO2の削減に貢献しています。

詳しく知る

キヤノンは、お客さまが製品を使用することで発生するCO2を減らすために、省エネルギーな製品の設計を心掛けています。
例えば、オフィス向けの複合機やレーザープリンターなどの製品には、独自の省エネルギー技術を採用しています。なかでも、オンデマンド定着技術やIH(Induction Heating)定着技術は、製品稼働時の消費電力削減に貢献しています。さらに、より低い温度で定着できる低融点トナーを新製品に搭載するなど、省エネルギー製品の拡大に向けた技術革新を続けています。

オフィス向け製品の省エネルギー効果とCO2削減効果

オフィス機器の省エネルギー技術により、2008年から2018年までの累積で43,283GWhの省エネルギー効果を実現しています。これは、20,762千tのCO2削減に相当します。

オフィス向け製品の省エネルギーとCO2削減効果

※対象製品:電子写真方式のオフィス向け複合機とレーザープリンター(プロダクションプリンターは除外)
※詳細な算定条件についてはサステナビリティレポートをご参照ください

Pick Up

事業拠点におけるCO2削減の取り組み

自社の工場やオフィスで徹底的な省エネルギー活動を継続しています。

詳しく知る

キヤノンは、自社の事業拠点が稼働することによって発生するCO2の削減にも徹底的に取り組んでいます。使用する電力のきめ細かい管理や省エネルギー診断などをグループ横断で行うことで、エネルギーをより効率良く使えるようにしています。

事業拠点における温室効果ガス排出量の推移

2018年の事業拠点における温室効果ガス排出量は、国内外の事業拠点における徹底した省エネ活動により、1,126千t-CO2となり、前年より12千t-CO2の削減となりました。

事業拠点における温室効果ガス排出量の推移

※2017年からキヤノンメディカルシステムズの実績を追加しています。
※詳細な算定条件についてはサステナビリティレポートをご参照ください。

Pick Up

再生可能エネルギーの活用

欧州を中心に、再生可能エネルギーの活用を行っています。

詳しく知る

キヤノンは2020年末時点で、国内拠点で300MWh以上、海外拠点では85,000MWh以上の再生可能エネルギーの活用をめざしています。現在は地域ごとの普及状況やその経済性などを考慮し、特に欧州を中心に、再生可能エネルギーの活用を進めています。

再生可能エネルギー使用量の推移(グローバル)

地域に適した取り組みの推進により、2018年の再生可能エネルギーの使用量は、90,087MWhとなり、2017年と比較して、約1,100MWh増加しました。

再生可能エネルギー使用量の推移(グローバル)

欧州での使用電力に占める再生可能エネルギー由来電力の割合

欧州では、使用エネルギー全体に占める再生可能エネルギーの割合は約30%となっています。また、使用エネルギーの約35%を電力が占め、このうち、再生可能エネルギー由来の電力が占める割合は約82%に達しています。

欧州での使用電力に占める再生可能エネルギー由来電力

物流におけるCO2削減の取り組み

CO2排出量の少ない輸送手段への切り替えや、輸送の効率化を進めています。

詳しく知る

キヤノンは物流によって排出されるCO2の削減に向けて、より環境負荷の低い輸送モードを活用するモーダルシフト、製品・梱包の小型化による積載効率の向上、生産拠点からの直送や輸送ルートの変更、物流センターの集約などによる輸送距離の短縮に取り組んでいます。

Pick Up

大規模自然災害のリスクに備える製品の提供

異常気象などによる各地での災害リスクの低減に貢献する製品を提供しています。

詳しく知る

気候変動による影響を可能な限り小さくするためには、CO2をはじめとする温室効果ガスを削減する「緩和策」が重要ですが、緩和を実施しても温暖化の影響が回避できない場合に備える「適応策」についても同時に対策を進める必要があります。
ネットワークカメラをはじめとするキヤノン製品は、異常気象などによる各地での災害リスクの低減に貢献しています。

Pick Up

おすすめコンテンツ

そのほかの重点的な取り組み

キヤノンが重点的に取り組んでいるその他の環境活動はこちらをご覧ください。

関連リンク