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低炭素社会実現への貢献事業拠点・物流における取り組み

「地下水循環エネルギーシステム」を導入したオセ本社研究・開発棟

事業拠点におけるCO2削減

キヤノンは事業拠点のオペレーションによるCO2発生量を抑制するため、エネルギーの使用効率向上に徹底的に取り組んでいます。

生産・販売拠点における温室効果ガス排出量の推移

生産・販売拠点における温室効果ガス排出量の推移のグラフ
  • 2013年よりデータ集計範囲に含まれる販売会社の営業拠点(国内・海外)を拡大。2017年はキヤノンメディカルシステムズの実績を含む。
  • 詳細な算定条件については、サステナビリティレポート2018をご参照ください。

2017年は、キヤノンメディカルシステムズの実績追加が増加要因となりましたが、事業拠点の徹底的な省エネ活動により既存事業に伴う排出量は削減しました。

その結果、2017年の総排出量は2016年から微増にとどめ、1,162千t-CO2となり、売上高原単位は28.48に改善しました。

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5ゲン主義による攻めの省エネ施策の全社展開

省エネ診断チームの活動のようす

キヤノンは、2014年より「エネルギーコスト削減ワーキンググループ」を立ち上げ、生産部門を中心にエネルギー削減活動を始めました。5ゲン主義による原点への立ち返りを行い、現場の問題を的確に捉え、生産現場の意識改革や改善点を洗い出し、エネルギー削減を実施しました。

また、2015年には、「省エネ診断チーム」を立ち上げ、定期的な巡回の実施や設備稼働状況及び条件設定の確認により、設備機器の運転効率の改善や現場教育を実践するなど、投資を抑えた改善と人材育成を行いました。

これらの活動を開発部門、さらには海外生産拠点を含めたキヤノングループ全体へ展開し、活動開始から3年間(2014年~2016年)で、3,000件以上の省エネ施策改善を実施し、年使用計画量の約3%にあたる約40,000kl (原油換算)のエネルギー量の削減を達成しました。

  • 5ゲン主義とは、「現場」へ行って、「現物」を通して、「現実」をみて考える三現主義に、意思決定の基準となる「原理」「原則」を用いて、問題解決を行う業務改善手法のことを指します。

詳細はこちらをご覧ください。

再生可能エネルギーの活用拡大への貢献

SDGsでも目標が設定された再生可能エネルギーの活用拡大に向け、各地域の特性に応じて、インフラの整備が進められています。キヤノンは2020年末までに、国内拠点で300MWh以上、海外拠点では85,000MWh以上の再生可能エネルギーの活用をめざしています。

再生可能エネルギー使用量の推移

再生可能エネルギー使用量の推移のグラフ

2017年のグローバルにおける再生可能エネルギーの使用量は、88,984MWhとなり、2016年と比較して、約7%増加しました。

ヨーロッパ地域における再生可能エネルギーの使用量の割合

ヨーロッパ地域における再生可能エネルギーの使用量の割合28.5%

現在は地域ごとの普及状況やその経済性などを考慮し、特に欧州を中心に、再生可能エネルギーの活用を進めています。

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地下水を循環させ冷暖房エネルギーとして使う

地下水循環エネルギーシステム説明図

キヤノンのグループ会社であるオセテクノロジーズでは地下水の温度差を空調のエネルギー源に利用する「地下水熱利用空調システム」を活用しています。電気や天然ガスを用いた従来の冷暖房システムに比較して、二酸化炭素の低減にも貢献しています。また、同社では風力発電による電力も購入しており、購入電力のほぼすべてを再生可能エネルギーが占めています。

詳細はこちらをご覧ください。

物流におけるCO2削減

キヤノンは物流時のCO2排出量の削減に向けて、より環境負荷の低い輸送モードを活用するモーダルシフト、製品・梱包の小型化による輸送時の積載効率向上、生産拠点からの直送や輸送ルートの変更、物流センターの集約などによる輸送距離の短縮に取り組んできました。これらの取り組みに加え、さらなる輸送効率化のために、従来片荷で輸送されていた海上コンテナを往復で利用する「コンテナラウンドユース」を積極的に行っています。キヤノングループ内でのコンテナの往復利用のほか、他の事業者が輸入したコンテナをキヤノンが輸出に利用する他社との協業によるコンテナラウンドユースなど、船会社やコンテナ輸送業者とも連携しながら地域に応じて取り組みを拡大しています。海外拠点でも導入を進めており、中国・ベトナム・タイ・フィリピン・マレーシアなどにも拡大しています。

物流におけるCO2排出量の推移

物流におけるCO2排出量の推移のグラフ

2017年の物流におけるCO2排出量は、291千t-CO2となり、対前年から1千t-CO2の削減となりました。

関連リンク

Action for Green

事業所のCO2削減をはじめ、キヤノンの様々な環境への取り組み事例をご紹介します。