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キヤノンが取り組む4つの環境領域

気候変動、資源枯渇、有害物質による汚染、そして、生物多様性の保全。豊かな地球を次世代に残すため、キヤノンは地球規模の環境課題に対する環境戦略を多面的にとらえ、それぞれ着実なPDCAを実践しています。環境に調和したグローバル企業として、地球との「共生」関係を、日々、深化し続けます。

キヤノンは、下記に挙げた4つの環境領域の取り組みが重要であることを認識し、それぞれに対する取り組みを継続しています。

4つの環境領域を特定した際の考え方はこちらをご覧ください。

低炭素社会実現への貢献

近年、気候変動が原因とみられる異常気象による自然災害が世界中で増加しています。台風やハリケーン、集中豪雨、干ばつ、熱波などにより、人々の生活に甚大な被害を及ぼしています。

こうした状況に対応するため、「パリ協定」が2016年に発効され、各国での政策の具体化が進んでいます。また、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs)」において、ゴール13として「気候変動およびその影響を軽減するための緊急対策」が、ゴール7として「世界全体のエネルギー効率の改善」が世界が取り組むべき目標に掲げられました。

キヤノンはこうした国際的な枠組みが定められる以前から、あらゆる事業活動がエネルギーの使用やCO2排出に関連することを認識し、製品ライフサイクルの各ステージにおいてCO2排出の削減活動を実施してきました。

資源循環型社会実現への貢献

持続可能な消費と生産を続けていくために、限りある資源を有効に活用していく必要があります。そのような課題に対応するため、世界では「Resource Efficiency(資源効率)」「Circular Economy(循環経済)」を意識した取り組みが進められています。リユースやリサイクルにより資源を繰り返し使用し、新しい資源の使用をできる限り抑制することで、将来の世代にも持続可能な生活を残していこうという考え方です。

キヤノンは、資源生産性の最大化の考えのもと、資源循環の取り組みを続けてきました。その中で、キヤノンが追求しているのは資源の高付加価値化ができる「製品to製品」の資源循環です。キヤノンは、資源循環の取り組みを行うために、世界4地域(5拠点)にリサイクル拠点を構え、資源循環技術を磨いてきました。

有害物質廃除と汚染防止

化学物質による人の健康や環境への悪影響を最小化するため、各国・地域ではさまざまな規制ができ、その基準を守るための努力がなされています。

キヤノンでは、「製品に含有される化学物質」および「生産工程で使用する化学物質」を適切に管理するための仕組みを構築し、運用しています。特に、「製品に含有される化学物質」については、グリーン調達の仕組みにより、サプライヤーの協力のもと、有害物質が混入しないよう厳格な管理を行うとともに、サプライチェーンにおける化学物質の適正管理のための国際的な仕組みづくりにも積極的に貢献しています。

自然共生型社会実現への貢献

気候変動や過度な開発により、貴重な森林資源や生物多様性およびさまざまな生息域が失われつつあります。そのような中、「生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)」で採択された「愛知目標」の達成に向けた取り組みが世界中で進められています。SDGsでは、特にゴール15において陸域生態系の保全・保護が示され、森林や生物の生態系を守ることの重要性が改めて認識されました。

キヤノンでは、生物多様性や生態系の保護・保全の重要性を認識し、キヤノン「生物多様性方針」に基づき、世界各地で活動を展開しています。特に、地域の生態系ピラミッドの上位に位置する「鳥」をシンボルとして、「生命の循環」について考える「キヤノンバードブランチプロジェクト」を推進しています。

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