環境マネジメント
基本的な考え方
キヤノンの環境保証の考え方
キヤノンは、「サステナビリティの考え方」のもと、環境分野においては「キヤノングループ環境憲章」「キヤノングループ環境ビジョン」にもとづき、地球環境の保護保全に取り組んでいます。
アプローチ
環境分野で特定した「気候変動」、「資源循環」、「化学物質」、「生物多様性」の4つの重点課題について、製品ライフサイクル全体で対応を進めています。特に気候変動の分野ではCO2排出量ネットゼロの達成に向けて、製品の小型・軽量化、物流の効率化、生産拠点での省エネルギー活動、再生可能エネルギーの導入、製品使用時の省エネルギー、製品リサイクルなど、さまざまな環境活動で徹底した効率化を図ります。再生可能エネルギーの活用については地域ごとの普及状況や経済合理性を考慮し、戦略的な活用を図っていきます。資源循環においても、資源の消費の抑制や再生材料の活用を通じてCO2の削減を促進します。これらの自助努力に加えて、バリューチェーン全体でステークホルダーと連携した取り組みを進めていきます。また、長期的には社会全体で起こるイノベーションの取り込みや、SBTi※目標達成をマイルストーンにするなど、あらゆる手段を講じてCO2排出量ネットゼロをめざします。そして、イノベーションやテクノロジーの力で、自社のCO2にとどまらず、社会全体のCO2削減に貢献していきます。
- ※ SBTi（Science Based Targets initiative）：科学的根拠に基づいたGHG排出削減目標の設定を推奨する国際イニシアティブ
リスクと機会
私たちの生活は豊かになる一方、気候変動や資源の枯渇、有害物質による汚染や生物多様性の低下など、さまざまな環境課題が存在しています。企業は各環境課題がもたらす事業活動への影響を認識した上で、国や自治体、専門家などのステークホルダーと連携しながら、課題の解決に貢献していくことが重要ととらえています。キヤノンでは、専門機関や政府機関からの情報をもとに変化する社会の姿をさまざまに想定し、事業上のリスク・機会を特定しています。
気候変動領域における主なリスク・機会
| リスク機会 | リスク・機会の概要 | 財務影響 | 対処 | |
|---|---|---|---|---|
| リスク | 移行リスク | 省エネルギー規制の強化と対応コストの増加（製品・拠点） | 大 |
|
| 経済的手法を用いた排出抑制（炭素税など）による事業コストの増加 | 中 |
|
||
| 物理リスク | 台風や洪水被害の甚大化など異常気象の深刻化による操業影響 | 中 |
|
|
| 評判リスク | 情報開示の不足による外部評価の低下 | 小 |
|
|
| 機会 | 製品・サービス | 省エネルギー製品をはじめライフサイクル全体でのCO2排出量が小さい製品に対する販売機会の拡大 | 大 |
|
| 社会全体のCO2削減へ貢献する製品・ソリューションの販売機会の拡大 | 大 |
|
||
| 資源の効率 | 生産や輸送の高効率化によるエネルギーコストの削減 | 中 |
|
|
| エネルギー源 | 再生可能エネルギーの低コスト化による活用機会の拡大 | 中 |
|
|
| その他 | 気候関連情報の開示促進による企業イメージの向上 | 小 |
|
|
その他の課題における主なリスク・機会
| リスク | 機会 | ||
|---|---|---|---|
| 資源循環 | 移行リスク |
|
|
| 物理リスク |
|
||
| 評判リスク |
|
||
| 化学物質 |
|
|
|
| 生物多様性 |
|
|
|