いま、キヤノンは４つの新規事業を飛躍させる戦略的大転換に挑戦しています。
アースデイ、アースアワーにおけるキヤノンの取り組みをご紹介します。
カメラミュージアムに、たくさんの作例写真をご紹介するミュージアムギャラリーを新設しました。
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キヤノンは、2018年6月9日（土）に行われた「リポビタンDチャレンジカップ2018」のラグビー日本代表対イタリア代表の試合において、キヤノンの入出力機器を用いた8K映像の伝送実験に成功しました。
日本
キヤノン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役会長 CEO：御手洗冨士夫、以下｢キヤノン｣）は、映像要約技術を用いた映像解析ソフトウエアの開発・販売を行うブリーフカム社（社名：BriefCam Ltd.、本社：イスラエル、President and CEO：Trevor Matz）を買収することを決定し、株式等譲渡契約を締結しました。なお、本件買収は所要の競争法規制当局のクリアランスの取得を条件とします。
キヤノンは、業務用4Kディスプレイ6製品（DP-V1710 / V1711 / V2410 / V2411 / V2420 / V2421）を対象に、HDR（High Dynamic Range）表示機能などが向上するファームウエアの無償提供および2製品（DP-V1710 / V1711）の有償アップグレード対応を2018年6月上旬より開始します。
キヤノンの環境負荷削減に向けたカートリッジ回収リサイクルサービスに関する取り組みが、平成29年度第14回LCA※1日本フォーラム表彰において、「LCA日本フォーラム会長賞」を受賞し、3月2日（金）に表彰式が行われました。
キヤノンは、一般財団法人省エネルギーセンターが主催する平成29年度省エネ大賞の表彰において、「5ゲン主義※による攻めの省エネ施策の全社展開」というテーマで、資源エネルギー庁長官賞（ＣＧＯ・企業等分野）を受賞しました。
キヤノン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役会長 CEO：御手洗 冨士夫、以下「キヤノン」）は、工場における生産現場の自動化（Factory Automation、以下「FA」）の分野において、シーメンス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長兼CEO：藤田 研一）と協業を開始し、さまざまなシステムソリューションを順次発売していきます。
キヤノンは、工場の生産現場における自動化（Factory Automation、以下「FA」)に貢献する、異常監視・録画ソフトウエア“Monitoring Edition”および画像処理ソフトウエア“Vision Edition”の2種類の製造現場向けソフトウエアと、産業用カメラ“N10-W02”を2018年3月上旬より順次発売します。
2018年2月6日（現地時間）に台湾東部で発生した地震により、現地では大きな被害がありました。
キヤノン株式会社は、日本経済新聞社実施の第21回「環境経営度調査」において、最高得点の「資源循環」をはじめ、「製品対策」、「環境経営推進体制」など全ての項目で高評価を得て、製造業総合ランキングで2年連続、4度目の首位を獲得しました。
米国の特許専門調査会社IFI CLAIMSパテントサービスによると、2017年に米国特許商標庁（USPTO）に登録された特許数（速報値）は、キヤノンが3位となり、32年連続で5位以内を獲得しました。これは、世界の企業で唯一、キヤノンが達成した記録です。また、日本企業においては、昨年に引き続き1位を獲得しました。
キヤノングループの東芝メディカルシステムズ株式会社は、本日、社名（商号）を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」（以下「キヤノンメディカルシステムズ」）に変更しました。
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