いま、キヤノンは４つの新規事業を飛躍させる戦略的大転換に挑戦しています。
キヤノン製品の信頼性は、一つひとつの材料・コンポーネントの高い品質に支えられています。
サステナビリティに関するキヤノンの幅広い取り組みを紹介しています。
最新のものづくりとは何か、キヤノンのものづくりにかけるこだわりをご紹介します。
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日本
キヤノンは、大判（スーパー35mm相当）センサーを搭載した4Kカメラに対応する映像制作用ズームレンズの開発を評価され、テレビ芸術科学アカデミー（ATAS：The Academy of Television Arts & Science）より、今年、第69回目となるテクノロジー＆エンジニアリングエミー®賞を受賞しました。
東芝メディカルシステムズ株式会社は、2018年1月4日に社名（商号）を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」に変更し、2018年の新しい年を新たな社名のもとでスタートすることをお知らせします。
キヤノンは、長年培ってきたイメージング技術を用いた映像ソリューションとして、自由視点映像生成システムの開発に取り組んでいます。今後、スポーツイベントなどにおける活用を想定し、付加価値の高い映像体験の提供を目指していきます。
キヤノン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役会長 CEO：御手洗冨士夫、以下「キヤノン」）と宮崎キヤノン株式会社（宮崎県児湯郡木城町、代表取締役会長：増子律夫、以下「宮崎キヤノン」）は、宮崎県児湯郡高鍋町にデジタルカメラの新たな生産拠点を設立することを決定し、本日、高鍋町と協定を締結しました。
キヤノン電子株式会社、株式会社IHIエアロスペース、清水建設株式会社および株式会社日本政策投資銀行の4社は、今後、国内外において、成長が見込まれる小型衛星の打上げ需要の獲得を目的とした商業宇宙輸送サービスの事業化を企図して、新世代小型ロケット開発企画株式会社を発足させました。
2017年7月5日からの記録的な豪雨により、大分県や福岡県など九州北部で大きな被害がありました。 お亡くなりになられた方々には心よりお悔やみを、不安な気持ちでお過ごしの被災者の皆さまには謹んでお見舞いを申し上げます。また、被害の拡大が最小限に留まり、一刻も早い復旧ができますよう、心よりお祈り申し上げます。
キヤノン株式会社（以下「キヤノン」）は、2017年7月6日に、欧州委員会から、キヤノンによる東芝メディカルシステムズ株式会社の株式取得に係わる欧州競争法上の届出義務違反の嫌疑に関する異議告知書※（Statement of Objection）を受領いたしましたので、お知らせいたします。
キヤノンは、ネットワークカメラの映像から人物の年齢層・性別を推定するソフトウエア「Profile Analyzer Version 1.0」と、人数をカウントするソフトウエア「People Counter Version 1.0」のラインアップを拡充する3製品を、6月30日より順次発売します。
※ 2018年1月、社名を「ARCUS Global Inc.」から「Arcules, Inc.」に変更し、ウェブサイトのURLを更新しました。
ヨーロッパ
キヤノン株式会社では、生産性向上とワーク・ライフ・バランスの好循環・相乗効果を生み出すことを目的として、2012年より継続して進めている始終業時刻の前倒しを、下記期間で行います。期間中の営業時間変更につきましては、関係者の皆さまにご迷惑をおかけしますが、ご理解賜りますようお願いいたします。
アジア
アメリカ
グローバル
キヤノン株式会社（以下「キヤノン」）と宮崎ダイシンキヤノン株式会社（以下「宮崎ダイシンキヤノン」）は、2017年4月26日開催の各社の取締役会において、キヤノンを株式交換完全親会社とし、宮崎ダイシンキヤノンを株式交換完全子会社とする株式交換（以下「本株式交換」）を行うことを決議し、株式交換契約を締結しました。
家庭用プリンターの使用済みインクカートリッジの共同回収活動「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」を実施しているプリンターメーカー5社（ブラザー、キヤノン、デル、エプソン、日本HP）は、「公益財団法人 日本野鳥の会」（以下日本野鳥の会）への寄付を2017年4月1日より開始します。
キヤノン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役会長 CEO：御手洗冨士夫、以下｢キヤノン｣）は、東芝医用ファイナンス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：関尚平、以下「東芝医用ファイナンス」）の株式を株式会社 東芝（本社：東京都港区、代表執行役社長：綱川智、以下「東芝」）から取得し東芝医用ファイナンスを子会社化することを決定し、本日、株式譲渡契約を締結しました。
キヤノン株式会社は、日本経済新聞社実施の第20回「環境経営度調査」において、「環境経営推進体制」、「資源循環」、「温暖化対策」の3項目で最高点を獲得するなど、各項目で高評価を得て、製造業総合ランキングで3度目の首位を獲得しました。
米国の特許専門調査会社IFI CLAIMSパテントサービスによると、2016年に米国特許商標庁（USPTO）に登録された特許数（速報値）は、昨年に引き続きキヤノンが日本企業で最多の第1位となり、世界における全企業のなかでは第3位となりました。
