キヤノン株式会社は、日本経済新聞社実施の第20回「環境経営度調査」において、「環境経営推進体制」、「資源循環」、「温暖化対策」の3項目で最高点を獲得するなど、各項目で高評価を得て、製造業総合ランキングで3度目の首位を獲得しました。
「環境経営度調査」は、日本経済新聞社が1997年から年1回実施している、環境対策と経営効率の向上の両立に取り組む企業を評価する調査です。今回の調査は、製造業部門では1,733社を対象にしたアンケート調査に基づき、回答した396社が評価対象とされました。
製造業部門では、（1）環境経営推進体制、（2）汚染対策・生物多様性対応、（3）資源循環、（4）製品対策、（5）温暖化対策という5つの評価指標から企業の環境経営度の総合スコアが算出され、ランキングが作成されています。
今回の調査で、キヤノンは、オフィス向け複合機や一部のプロダクションプリンターで排出したCO2をゼロとみなすカーボン・オフセットサービスの顧客への提供や、トナー・インクカートリッジの自動リサイクルシステムの確立などが評価され、「温暖化対策」、「資源循環」、「環境経営推進体制」の3項目で最高点を獲得するなど、各項目で高評価を得ました。その結果、総合スコア496点（最高スコア500点）で、製造業総合ランキングで首位となりました。
キヤノンは、2008年に策定した環境ビジョン「Action for Green」のもとで、製品1台当たりのライフサイクルCO2を年率3％削減することを目標に掲げ、生産拠点の省エネルギー活動や、物流におけるモーダルシフト、製品使用時における消費電力の削減、製品のリマニュファクチャリング※や部品のリユース、消耗品のリサイクルなどに積極的に取り組んできました。その結果、2015年実績では、製品1台あたりのライフサイクルCO2は2008年比で約30％、平均すると毎年約5％の削減に成功しています。
キヤノンは今後も、環境ビジョン「Action for Green」のもと、技術革新と経営効率の向上により、豊かな生活と地球環境が両立する社会の実現を目指し、「つくる」「つかう」「いかす」という製品ライフサイクル全体で、環境負荷の削減に取り組んでいきます。
