環境・社会分野におけるマテリアリティ

キヤノンは、改訂された国際ガイドラインGRIスタンダード2021をもとに、下記の3つのステップにしたがって自社の活動が環境・社会に及ぼす正負ならびに潜在・顕在のインパクトを考慮し、環境・社会分野における重点課題（マテリアリティ）を6つ特定しました。

特定した6つの重点課題のうち、「気候変動」「資源循環」「化学物質」については、私たちの社会が直面する課題であると同時に、各国・地域における政策の強化がキヤノンの事業拠点活動や製品競争力に大きく影響を与えることから、また、「人権と労働」については、多様な人材が互いに個性を尊重しあい、力を発揮できる職場環境をつくることは、企業の持続的な発展において非常に重要な要素であることから、最重要課題と位置づけました。一方、「生物多様性」は重要ではあるものの、上述の課題に比較してキヤノンの事業が及ぼすインパクトは小さいと考えられること、また、「社会文化支援活動」については創業以来継続してきた活動であり、今後も維持・継続していく活動ととらえ、重要課題と位置づけました。これらの分析結果を社外有識者と意見交換することで客観性を確保し、経営層とも協議の上、確定いたしました。

今後も、ステークホルダーとの対話を通じて社会の変化ならびに課題を把握するとともに、自社の経営との関係性も踏まえ、重点課題（マテリアリティ）を毎年見直していきます。

なお、製品責任、コーポレート・ガバナンス、リスクマネジメント、サプライチェーンマネジメントなどキヤノンの持続的な成長を支える活動については、経営基盤として位置づけて報告しています。また、技術・製品・サービスなど事業活動については、財務側面との関わりが大きいトピックであることから、統合報告書にて報告しています。

特定プロセス

以下3つのプロセスを経て環境・社会分野における重点課題（マテリアリティ）を特定しました。

環境・社会分野における重点課題（マテリアリティ）