キヤノンは、経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「健康経営銘柄2021」に選定されました。また、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2021（大規模法人部門（ホワイト500））」にも選定されました。
「健康経営銘柄」は、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に取り組んでいる企業を評価し、選定するものです。キヤノンは、創業期から受け継がれている「健康第一主義」を行動指針として掲げ、長きにわたる先進的な労務管理・健康管理の地道な活動が評価され、3年連続で「健康経営銘柄」に選定されました。「経営理念・方針」「組織体制」「制度・施策実行」「評価・改善」の全項目で高評価を得ています。
「健康経営優良法人」は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度で、キヤノンは5年連続で選定されました。
キヤノンは、創業期から受け継がれている「健康第一主義」のもと、グループ共通の中期計画に基づいて健康支援活動を展開しています。自発・自治・自覚の「三自の精神」が企業文化として根付いており、社員の高い意識と行動を大きな推進力に、メタボ対策やメンタルヘルスケア、職場活性化などに取り組んでいます。
なかでも近年、メタボ該当者・予備群が年々上昇していることから、10年間の健診データ分析に基づき、喫煙、食事、運動習慣などの生活習慣に着目した取り組みに注力しています。外部事業者による特定健康指導の強化や、年代別の健康課題をテーマにしたeラーニングを実施するなど、社員に向けた積極的な情報提供を行っています。また、2016年にキヤノン健康保険組合（以下「健保組合」）が導入した健康増進をサポートするICT（情報通信技術）ツールのスマートフォンアプリを活用したウォーキングイベントの定期的な実施や、全事業所食堂でのヘルシーメニューの提供などに加え、2019年からは健保組合が費用を補助するオンライン禁煙外来を導入しました。喫煙率においては、2016年に開始した「敷地内全面禁煙」などの効果もあり、2020年までの10年間で、11パーセントポイント減少しました。
キヤノンは、今後も専門部門を中心に産業保健スタッフ・労働組合・健保組合が協働してPDCAを実践し、データ分析結果に基づく具体的施策を継続展開することで、より一層健康経営を推進してまいります。
