環境パフォーマンスデータ

2025 年末現在(一部、集計期間が異なるデータがあります。その場合は、別途注釈に記載しています)
原則として単位未満で四捨五入しています。このため、合計と内訳の計は必ずしも一致しません。

最終更新日
2026年5月28日

温室効果ガス(GHG)関連データ

2025年のGHG排出量

カテゴリー 算定対象 2025年
(千t-CO2e)
算定方法
スコープ1 直接排出 184
  • 燃料使用量に燃料種に応じた排出係数を乗じて算出
スコープ2 マーケット基準での間接排出 817
  • 契約している供給会社ごとに公表されている排出係数に供給会社ごとに使用した電気消費量を乗じて算出
ロケーション基準での間接排出 779
  • 電力の種類に関わらず特定の地域で平均的に算定した排出係数に当該地域で使用した電気消費量を乗じて算出
スコープ3 サプライチェーンでの排出 6,773  
カテゴリー1 購入した製品・サービス 2,590
  • 製品素材重量、および製品起因の廃棄物素材重量に素材/加工別原単位を乗じて算出
カテゴリー2 資本財 968
  • 資本財の購入額に、資産区分ごとの原単位を乗じて算出
カテゴリー3 スコープ1、2に含まれない燃料/エネルギー活動 173
  • 燃料/電力の使用量に、採掘から燃焼/発電に至るまでの上流工程の原単位を乗じて算出
カテゴリー4 輸送、配送(上流) 370
  • 上流側の輸送距離と輸送重量、輸送手段ごとの原単位を用いて算出
  • 倉庫保管については、輸送重量に保管時の原単位を乗じて算出
カテゴリー5 事業から出る廃棄物 21
  • 廃棄処理別重量に、廃棄処理の原単位を乗じて算出
カテゴリー6 出張 55
  • 交通手段ごとの支給総額に、交通手段ごとの原単位を乗じて算出
カテゴリー7 雇用者の通勤 129
  • 交通手段ごとの支給総額に、交通手段ごとの原単位を乗じて算出
カテゴリー8 リース資産(上流) 0
  • リース資産の操業による排出はスコープ1・2に計上している
カテゴリー9 輸送、配送(下流) 28
  • 下流側の輸送距離と製品輸送重量、輸送の原単位を用いて算出
  • 倉庫保管については、製品輸送重量に保管時の原単位を乗じて算出
カテゴリー10 販売した製品の加工 0
  • 中間製品のアウトソーシング先での排出は、カテゴリー1で計上している
カテゴリー11 販売した製品の使用 2,241
  • 製品ごとに生涯使用電力量を求め、平均電力原単位を乗じて算出
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 156
  • 販売製品の素材別重量に、素材ごとの廃棄処理原単位を乗じて算出
カテゴリー13 リース資産(下流) 42
  • 貸与資産の年間消費電力量に、電力原単位を乗じて算出
カテゴリー14 フランチャイズ 0 該当なし
カテゴリー15 投資 0 該当なし

温室効果ガス(エネルギー系温室効果ガスであるCO2と非エネルギー系温室効果ガスであるPFCs、HFCs、SF6、N2O、メタン、NF3)を集計対象としています。電力のCO2換算係数については、電力供給会社ごとのCO2換算係数を使用し、CO2換算計数が公開されていない電力供給会社については、地域別の公表値を使用しています。
販売した製品の使用については、電力量のCO2換算係数は地域別の公表値をもとに販売地域の平均値を使用し、対象年度の出荷製品が平均使用年数・平均使用枚数などにおいて消費する電力量をCO2換算しています。

GHG排出量(CO2換算値)の第三者保証について

「2025年のマテリアルバランス」に掲載の2025年のCO2排出量ならびに「2025年のGHG排出量」に記載の各数値について、第三者保証を取得しています。

事業拠点におけるGHG排出量の推移

 

  2022 2023 2024 2025
国内(千t-CO2e) 714 671 684 756
海外(千t-CO2e) 354 286 247 244
合計(千t-CO2e) 1,068 957 931 1,001
連結売上高原単位
(t-CO2e/億円)
27 23 21 22

エネルギー関連データ

2025年地域別エネルギー使用量

 

  電気
(MWh)
ガス
(km3

(kL)
その他
(蒸気・地域冷暖房他)
(TJ)
日本地域 1,356,075 25,068 6,304,755 256
米州地域 107,669 4,618 4,369,510 0
欧州地域 103,076 2,977 7,425,714 88
アジア・オセアニア地域
(除く日本地域)
371,353 1,530 939,387 65
合計 1,938,174 34,193 19,039,365 410
  • ※電気には再生可能エネルギーによる発電分を含む
  • ※第三者保証を取得しています

2025年地域別再生可能エネルギー使用量

(MWh)

  電力 地熱
日本地域 43,183 0
米州地域 7,165 0
欧州地域 77,726 1,213
アジア・オセアニア地域
(除く日本地域)
162,511 0
合計 290,584 1,213

オフィス機器の省エネルギー量とCO2削減効果(累計)

 

累積販売台数CO2削減効果
(千t-CO2e)
2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
0 284 623 930 1,267 1,667 2,119
2020 2021 2022 2023 2024 2025
2,366 2,620 2,840 3,016 3,158 3,245
累積販売台数省エネルギー量(GWh) 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
0 571 1,280 1,939 2,670 3,553 4,560
2020 2021 2022 2023 2024 2025
5,129 5,722 6,260 6,690 7,040 7,262
  • ※ 対象製品:電子写真方式のオフィス向け複合機とレーザープリンター(プロダクションプリンターは除外)
  • ※ 各年に販売した製品を5年間使用すると想定し、各年5年前に販売した製品の平均エネルギー(電力)消費量を基準とした省エネルギー効果
  • ※ 電力量のCO2換算は電気事業連合会および電気事業低炭素社会協議会(国内)、IEA公表値(海外)から地域別売上の加重平均値を使用して算出

廃棄物関連データ

2025年廃棄物関連データ

(t)

廃棄物種類 再資源化処理内容 再資源化量
段ボール、OA用紙、トイレットペーパー、紙製品原料、建築用ボード、路盤材 他 16,028
廃プラ プラスチック製品などの原料、路盤材、セメント原料、燃料、高炉還元剤、土壌改良剤 他 15,857
金属屑 金属原料、路盤材 他 19,450
廃油、廃酸、廃アルカリ セメント原料、燃料、路盤材、油・薬品・溶剤へ再生 他 12,435
汚泥 セメント原料、建築資材、骨材、金属原料、有機肥料、堆肥 他 4,416
木屑 建築用ボード類、緑化基盤材、パルプ原料、燃料、肥料 他 5,698
硝子屑・陶磁器屑 ガラス原料、路盤材、セメント、金属材料 他 241
その他 助燃材、路盤材、土壌改良材、製鉄原料、金属材料 他 10,255
合計   84,382
  • ※廃物総排出量のうち、再資源化を行った量を示しています
  • ※全て再資源化しています

廃棄物(廃油、廃酸、廃アルカリ)

(t)

  2021 2022 2023 2024 2025
廃棄物
(廃油・廃酸・廃アルカリ)
12,075 10,943 11,372 12,196 12,435
  • ※全て再資源化しています

事業系一般廃棄物埋立量

(t)

  2021 2022 2023 2024 2025
事業系一般廃棄物埋立量 2,710 2,365 1,926 1,713 1,371

大気放出

SOx・NOx排出量

(t)

  2021 2022 2023 2024 2025
SOx 0.7 0.6 0.7 0.4 0.4
NOx 44.3 41.4 41.1 41.7 40.9

水資源関連データ

総排水量

(千m3

  2021 2022 2023 2024 2025
国内 4,204 4,053 4,443 4,539 4,486
海外 2,669 2,444 2,400 2,369 2,158
合計 6,873 6,497 6,843 6,907 6,643

総排水量(放流先別)

(千m3

  2021 2022 2023 2024 2025
海水 0 0 0 0 0
地表水 1,306 1,163 1,185 1,231 1,192
地下水・井戸 0 0 0 0 0
オフサイトでの水処理 5,567 5,334 5,659 5,676 5,451
その他 0 0 0 0 0
合計 6,873 6,497 6,843 6,907 6,643

2025年排水先別水量

(千m3

  河川 下水道
国内 803 3,683 4,486
海外 389 1,768 2,158
合計 1,192 5,451 6,643

2025年水質関連データ

(t)

  2025
SS 152
BOD 143

2025年取水源別の水使用量

(千m3

  上水道 工業用水 地下水
国内 1,808 2,533 1,352 5,693
海外 1,471 993 247 2,712
合計 3,279 3,527 1,600 8,405
  • ※第三者保証を取得しています

2025年リサイクル水量・リサイクル率

  リサイクル水量(千m3 リサイクル率(%)
国内 1,295 22.8
海外 33 1.2
合計 1,329 15.8

総取水量(取水源別)

(千m3

  2021 2022 2023 2024 2025
河川、湖沼からの地表水 0 0 0 0 0
井戸、掘削孔からの地下水 1,448 1,465 1,627 1,556 1,600
採石場で使用された水 0 0 0 0 0
市水 7,130 6,932 7,036 7,137 6,806
外部排水 0 0 0 0 0
雨水 0 0 0 0 0
海水、海から抽出した水 0 0 0 0 0
合計 8,578 8,397 8,663 8,693 8,405

化学物質関連データ

2025年化学物質取扱量

(t)

  2025
国内 9,663
海外 564
合計 10,227

2025年VOC排出量

(t)

  2025
国内 118
海外 218
合計 336

2025年PRTR物質管理実績

(kg)

法令
番号
物質名 排出量 移動量
大気 公共用水域 下水道 廃棄物 再資源化物
7 アクリル酸ノルマル-ブチル 1 0 0 0 15,034
20 2-アミノエタノール 972 0 79 74 26,316
31 アンチモン及びその化合物 12 0 0 0 125
53 エチルベンゼン 814 0 0 2,108 20,037
71 塩化第二鉄 0 0 0 4,835 0
80 キシレン 3,781 0 1 3,837 100,843
125 クロロベンゼン 28 0 0 9 1,504
128 クロロメタン 4 0 0 0 0
150 1, 4-ジオキサン 291 0 0 0 436
202 ジビニルベンゼン 0 0 0 0 0
232 N, N-ジメチルホルムアミド 194 0 0 0 328
240 スチレン 132 0 0 40 48,319
259 テトラエチルチウラムジスルフィド 0 0 0 0 0
296 1, 2, 4-トリメチルベンゼン 264 0 0 0 336
298 トリレンジイソシアネート 0 0 0 0 194
299 トルイジン 1 0 0 0 0
300 トルエン 7,350 0 202 637 31,004
306 二アクリル酸ヘキサメチレン 3 0 0 0 0
308 ニッケル 0 0 0 134 430
309 ニッケル化合物 0 0 0 13 1,375
343 ピロカテコール 22 0 0 0 2,772
349 フェノール 11 0 0 0 25
374 ふっ化水素及びその水溶性塩 5 272 3,747 46 15,334
395 ペルオキソ二硫酸の水溶性塩 0 0 25 0 4,003
408 ポリ(オキシエチレン)=オクチルフェニルエーテル 0 0 0 159 67
412 マンガン及びその化合物 0 0 0 19 298
438 メチルナフタレン 10 0 0 0 56
448 メチレンビス(4, 1-フェニレン)=ジイソシアネート 0 0 0 0 323

2025年のマテリアルバランス

2025年のマテリアルバランス
  • ※1 リユースされた製品・部品
  • ※2 使用済み製品から取り出され、新たな製品の原材料として使われたプラスチック

ISO14001統合認証の取得会社

名称 所在地
キヤノン株式会社(1社15事業所)
下丸子本社 東京都
矢向事業所 神奈川県
川崎事業所 神奈川県
玉川事業所 神奈川県
小杉事業所 神奈川県
平塚事業所 神奈川県
綾瀬事業所 神奈川県
富士裾野リサーチパーク 静岡県
宇都宮工場 栃木県
取手事業所 茨城県
阿見事業所 茨城県
宇都宮光学機器事業所 栃木県
光学技術研究所 栃木県
大分事業所 大分県
坂東物流センター 茨城県
国内統括販売会社(1社)
キヤノンマーケティングジャパン(株) 東京都
国内生産関係会社(22社)
キヤノン電子(株) 埼玉県
キヤノンファインテックニスカ(株) 埼玉県
福井キヤノンマテリアル(株) 福井県
キヤノンプレシジョン(株) 青森県
キヤノン化成(株) 茨城県
大分キヤノン(株) 大分県
宮崎キヤノン(株) 宮崎県
キヤノンオプトロン(株) 茨城県
キヤノン・コンポーネンツ(株) 埼玉県
長浜キヤノン(株) 滋賀県
大分キヤノンマテリアル(株) 大分県
キヤノンセミコンダクターエクィップメント(株) 茨城県
キヤノンエコロジーインダストリー(株) 茨城県
上野キヤノンマテリアル(株) 三重県
福島キヤノン(株) 福島県
キヤノンモールド(株) 茨城県
キヤノンアネルバ(株) 神奈川県
キヤノンマシナリー(株) 滋賀県
キヤノントッキ(株) 新潟県
長崎キヤノン(株) 長崎県
キヤノンメディカルシステムズ(株) 栃木県
キヤノン電子管デバイス(株) 栃木県
海外生産関係会社(21社)
Canon Virginia, Inc. 米国
Canon Environmental Technologies, Inc. 米国
Canon Giessen GmbH ドイツ
Canon Bretagne S.A.S. フランス
台湾キヤノン股份有限公司 台湾
Canon Opto (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Hi-Tech (Thailand) Ltd. タイ
キヤノン大連事務機有限公司 中国
Canon Medical Equipment (Dalian) Co., Ltd. 中国
Canon Vietnam Co., Ltd. ベトナム
キヤノン(中山)事務機有限公司 中国
キヤノン(蘇州)有限公司 中国
キヤノンファインテックニスカ(深圳)有限公司 中国
Canon Machinery (Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシア
Canon Prachinburi (Thailand) Ltd. タイ
Canon Business Machines (Philippines), Inc. フィリピン
Canon Production Printing Netherlands B.V. オランダ
Canon Production Printing Germany G.m.b.H. & Co. KG ドイツ
Canon Electronics Vietnam Co., Ltd. ベトナム
Canon Electronic Business Machines (H.K.) Co., Ltd. 香港
海外統括販売会社(6社)
Canon U.S.A., Inc. 米国
Canon Europe Ltd. イギリス
Canon Europa N.V. オランダ
キヤノン(中国)有限公司 中国
Canon Singapore Pte. Ltd. シンガポール
Canon Australia Pty. Ltd. オーストラリア
その他のISO14001統合認証取得会社(62社)
国内(14社)
海外(48社)

環境関連データ(CO2排出量を除く)の集計範囲はISO統合認証113社と統合認証外の1社(Axis Communications AB)。ただし、環境会計については合計値への影響度が小さい事業所等、一部を対象外。