環境・社会分野における重点課題（マテリアリティ）

マテリアリティについて

2022年、キヤノンは、改訂された国際ガイドラインGRIスタンダード2021をもとに、自社の活動が環境・社会に及ぼす正負ならびに潜在・顕在のインパクトの観点から環境・社会における重点課題（マテリアリティ）を検討し、経営陣との協議を経て、下記の項目をマテリアリティとして特定しました。特定にあたっては、次の4つのステップを経ました。

〔ステップ1〕
各種国際的な枠組み、サステナビリティ調査など各種指標、ステークホルダーと直接の対話などを通じ社会課題を把握

〔ステップ2〕
自社の事業活動や中長期経営計画に沿った活動が環境や社会に与えるインパクトを把握

〔ステップ3〕
インパクトの重要性を評価

〔ステップ4〕
社外のサステナビリティ専門家との対話を通じて評価結果の選定項目や優先順位を検証

キヤノンは毎年、世界各国・地域におけるサステナビリティに関する動向調査や関連法規制の分析を実施し、マテリアリティの妥当性を確認しています。
また、2024年は欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）や国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）などで定められたサステナビリティ開示基準への対応を視野に、マテリアリティの検討を始めました。