資源循環の取り組み
キヤノンが目指す資源循環

資源循環フロー

キヤノンは「資源循環がもたらす価値」の最大化に向け、資源をくり返し使い続けることができる資源循環を追求しています。なかでも、回収したオフィス向け複合機を新品同様に生まれ変わらせるリマニュファクチュアリング、トナーカートリッジのクローズドループリサイクルの取り組みに力を入れています。現在は日本、ドイツ、フランス、米国、中国にリサイクル拠点を構え、消費地域で資源循環ができる体制を整え、取り組みを継続しています。2008年以降、リユースされた製品・部品量は3万8,642t、使用済み製品から取り出され、新たな製品の原材料として使われたプラスチック量は4万7,681tとなりました。今後も、世界に広がるキヤノンのリサイクル拠点での活動を強化していくことで、資源循環型社会への貢献と脱炭素社会への貢献とを両立していきます。

• ※ 資源循環の取り組みは2007年以前から実施。データは2008年を基準に集計

• ※ キヤノンエコロジーインダストリー運営

デジタルプリンティング事業/資源循環率目標を設定

資源循環率は、プリンティング事業の販売総重量に占める再生材料や再生商品の割合を示す数値であり、2022年度実績約16%に対し、2025年に20%、2030年に50%を目標に設定しました。販売総重量にはキヤノングループ全体での出入り量を集計し、複合機の新造機や再生機、トナーやトナーカートリッジなども含まれます。

資源循環率を高めるため、キヤノンでは以下の取り組みを行っています。

〈新造機において〉

• 再生材料（再生プラスチックや再生鉄）の導入
• 再生しやすいプラットフォーム型設計を導入・拡大

〈再生拠点において〉

• 再生機、再生パーツのリユース率向上をめざした技術開発
• 再生資源（鉄、非鉄、プラスチックなど）の分別精度向上
• クローズドリサイクル材料の種類と生産量の増加

再生拠点における取り組みは再生中核拠点であるキヤノンエコテクノパーク（日本）からキヤノンギーセン、キヤノンバージニアなど海外の再生拠点に展開されています。

2024年にはリユース・リサイクルの向上活動により、資源循環率は約17%となりました。

資源循環がもたらす価値

キヤノンのリサイクル拠点における取り組みは、資源循環型社会への貢献に加え、脱炭素社会の実現にも貢献するものと考えています。リマニュファクチュアリングによる部品リユースやクローズドループリサイクルによるプラスチックの再資源化により、新たに材料を使用する場合と比較して、原材料調達、輸送で発生するCO₂を削減できます。キヤノンエコテクノパーク（キヤノンエコロジーインダストリーが運営）では、拠点の運営にともない、2024年にはスコープ1、2にあたるGHGを約2,700t排出しましたが、上述の取り組みにより、約14,100tのGHG削減効果を生みだした、と認識しています。

環境配慮設計

限りある資源の有効利用にあたっては、資源循環を念頭に置いた製品設計が重要です。キヤノンは開発・設計段階から、使用後の回収・リサイクルまでを考慮した製品づくりを行っています。小型・軽量化や環境配慮材料の採用のみならず、長寿命化やメンテナンス性の向上、リユースやリサイクル時の分解・分別の容易化など、資源循環に資するさまざまな項目を「環境配慮設計ガイダンス」としてまとめ、設計に生かしています。

再生材料（再生プラスチックや再生鉄）の導入

キヤノンは、複合機などに使うプラスチック部品の一部に再生プラスチックの採用を進めてきました。2024年11月発売の複合機の新製品「imageFORCE C7165」では、本体に使われるプラスチック材料のうち、重量比で30%以上の再生プラスチックの採用を実現しました。

また、複合機やプリンター部品に使う鋼材について、2025年に発売される新製品より、再生鉄の採用を進めていきます。

再生プラスチックは廃棄物のプラスチック、再生鉄は鉄スクラップを原料とするため、これら再生材料の導入は新規資源投入量を減らし、資源循環率を高める効果があります。

特に再生鉄に関しては、キヤノンは自社の使用済み複合機やプリンターを解体して得られた鉄スクラップを、再生鉄メーカーに直接供給しており、その再生鉄メーカーで製造された再生鉄をキヤノンが採用することで、資源循環全体にキヤノンが関与し、限りある資源の循環・有効活用を促進しています。