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キヤノンの環境目標と実績

総合目標

キヤノンは、開発、生産、販売といった自らの事業活動だけでなく、サプライヤーにおける原材料・部品の製造、販売店などへの輸送、さらにはお客さまの使用、 廃棄・リサイクルに至るまで、製品ライフサイクルの各段階における環境影響を捉え、それらの削減に取り組んでいます。

中期環境目標

製品ライフサイクル全体での負荷削減の指標として、各段階での環境負荷をCO2に換算した「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数 年平均3%改善」を 「キヤノングループ中期環境目標」の総合目標に掲げています。

この「総合目標」は、「製品目標」および「拠点目標」にブレイクダウンされています。製品目標として、「原材料・使用CO2製品1台当たりの改善指数 年平均3%改善」、拠点目標として、「エネルギー使用量」「廃棄物総排出量」「水資源使用量」「管理化学物質の排出量」に対する原単位改善の目標を定めることによって、達成に向けた取り組みを続けています。

長期視点に立った総合目標のレビュー

2008年に設定した総合目標「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数  年平均3%改善」を達成し続けることで、2030年には2008年比でおよそ50%の改善と なり、パリ協定の枠組みで期待される水準を満足するものであると捉えています。今後も、長期視点での目標レビューを通じて、低炭素社会実現への貢献を確認していきます。

総合目標に対する実績

ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数推移

ライフサイクルCO<sub>2</sub>製品1台当たりの改善指数推移

各事業における製品ライフサイクル全体での改善活動の結果、「ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数  年平均3%改善」の目標に対し、年平均4.7%(2008~2019年)の改善となりました。これは、2008年比で40.0%の改善となります。

キヤノングループのライフサイクルCO2排出量(2019年)

キヤノングループのライフサイクルCO<sub>2</sub>排出量(2019年)

2019年の製品ライフサイクル全体のCO2排出量は、サプライヤーにおける原材料・部品の製造、開発・生産・販売拠点における活動、物流やお客さまの使用など、 製品ライフサイクルのあらゆるステージにおける取り組みの結果、約609万t-CO2となり、2018年と比較して約96万t-CO2の減少となりました。これは、国際エネ ルギー機関(IEA)が報告した世界のCO2排出量:約331億t(2018年)のおよそ0.02%に相当します。

拠点目標に対する実績

・拠点エネルギー使用量の原単位改善度
ファシリティ管理部門を中心に推進しているエネルギー削減活動の成果により、2019年の原単位は対前年4.5%となり、1.2%改善の目標を達成しました。
・廃棄物総排出量の原単位改善度
生産拠点における排出物の発生抑制や社内再利用などの取り組みにより、2019年の原単位は対前年4.4%改善となり、1.0%改善の目標を達成しました。
・生産に起因する水資源使用料の原単位改善度
水使用の効率化や管理水準の向上、循環利用などに取り組みましたが、一部拠点における設備トラブルが影響し、2019年の原単位は対前年の0.2%改善となり、1.0%改善の目標をわずかに下回りました。
・管理化学物質排出量の原単位改善度
生産工程で使用する化学物質の削減や再利用などの取り組みにより、2019年の原単位は対前年7.9%改善となり、1.0%改善の目標を達成しました。

環境目標と実績

2019-2021年中期環境目標 2019年実績
総合目標 ライフサイクルCO2製品1台当たりの改善指数 年平均3%改善 年平均4.7%改善(2008~2019年)
製品目標 原材料・使用CO2製品1台当たりの改善指数 年平均3%改善 年平均2.9%改善(2008~2019年)
2019年環境目標 2019年実績
拠点目標 拠点エネルギー使用量の原単位改善度*(販売拠点を除く):1.2%改善(2018年比)
(2030年に2008年比 23%改善となる)
4.5%改善(2018年比)
廃棄物総排出量の原単位改善度*(販売拠点を除く):1%改善(2018年比)
(2030年に2008年比 20%改善となる)
4.4%改善(2018年比)
生産に起因する水資源使用量の原単位改善度*:1%改善(2018年比)
(2030年に2008年比 20%改善となる)
0.2%改善(2018年比)
管理化学物質排出量の原単位改善度*(販売拠点を除く):1%改善(2018年比)
(2030年に2008年比 20%改善となる)
7.9%改善(2018年比)

※ 原単位分母は各拠点の特性に応じて決定(生産台数、有効床面積、人員等)

2020年においても2019年と同様の目標水準を継続し、各種パフォーマンスの改善に取り組んでいきます。